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BTS「原爆Tシャツ再び」とバイデン大統領「アジアンヘイト」矛盾指摘…嫌韓の「傾向」とは

発行責任者 (K.ono)

 5月31日、韓国の男性音楽グループBTS(防弾少年団)がバイデン米大統領と面会をしました。

 これに先立ったホワイトハウスの記者会見では「アジア系の受け入れ、多様性といった重要な問題を話し合うため、ホワイトハウスに招待していただいたことは大変光栄」などと発言しました。

「原爆Tシャツ」を着用したことで炎上

 韓国のみならず日本、欧米でも人気で、今や国際的スターとなったBTS。大統領と面会までとは驚きで、それだけの影響力を有していることがわかります。

 この件は日本でも大きな話題を呼んでいますが、一部SNSで論争も起こっています。

 2018年、メンバーのJIMIN(ジミン、23)さんが「原爆Tシャツ」を着用したことで炎上。日本でもBTSバッシングが吹き荒れました。BTSは当時出演予定だった『ミュージックステーション』(テレビ朝日系)を取消にしたほどです。ライブ会場でも反対デモが起こるなど余波は長引きました。

 こうした経緯があるだけに「原爆Tシャツ着た人たちがアジア人差別について語ってるの不快でしかない」「ダブスタもいいところ」「なにがストップアジアンヘイトだよ。日本人差別だけは人種差別に含まれないどこぞの国にこそ声をあげろ」「原爆Tシャツ着ておいて何がヘイトクライム撲滅だよ…。特大ブーメランじゃないか」など厳しい意見があります。これが「ARMY」と呼ばれるファンと論争になっているのです。

 日韓問題等にも絡むためデリケートな話になり、論争や炎上が起きやすい話題ではあります。

現代の若者は『日韓関係』に関心示さず

 この点に関し、webメディアやSNSに詳しい記者に意見をうかがいました。

「ここぞとばかりに『韓国叩き』をする人が多いのは事実ですね。BTSの原爆Tシャツが炎上してしまうのはある程度仕方のないことかもしれませんが、炎上を先導している人は韓国そのものやK-POP全体を責める傾向があります。

BTS批判を仮に肯定したとしても、韓国そのものへの的外れな批判や中傷はそれこそ原爆Tシャツと同等の行為ではあります。

また、現代の特に若者は『日韓関係』にさほど関心を示していませんし、大人たちが騒ぐことでそうした思考が醸成される懸念もあることを否定できません。騒ぎ過ぎは害悪でしかないでしょう。

一方で、BTSがバイデン大統領と会うほどのグループなのかは、個人的にはよくわかりませんね」(コメント・山田礼次)

 何とも微妙な問題をはらんでいるようだ。
(文/田中陽太郎)